地盤改良工事について解説します
 

建築予定地に住宅を建てる時に、軟弱だと判定された土地については地盤改良工事が必要になります。2007年に住宅瑕疵担保履行法がスタートし、住宅会社は住宅瑕疵担保責任保険への加入が義務付けられ、保険を申し込むためには地盤調査が必須になっております。地盤改良工事の予算を全く見ていない場合簡単に予算オーバーになってしまいますので要注意です。今回は地盤改良工事の内容とおおよその金額などを解説いたします。

軟弱な地盤かどうかを判断するために建築会社は地盤調査を実施します。地盤調査の方法として、多くの住宅会社はスウェーデン式サウンディング調査という方法を用いています。簡単に説明するとスクリュー状の棒を地中に差し込み、抵抗値を測定します。土の種類、土の締り具合など、スクリューが何回転したかなどで判断します。スクリューのポイントは住宅予定場所の４つの角と中心点になります。全体のバランスも重視されており、３つの角と中心点は強固な地盤だとしても、残り１点が軟弱な地盤の場合、地盤改良工事が必要な地盤と判断されたこともありました。もともと畑や田んぼの土地は地盤が軟弱で地盤改良工事と判定されてしまう、逆に山近くにあり強固な地盤であるといわれており地盤改良工事は不要になるなど、一般論的には言われていますが、あてになりません。私の経験上、ロケーションと地盤改良工事の要・不要はあまり関連性を感じません。地盤改良工事が不要であると思い込むと地盤改良工事の予算を計上しておらず、後々大変なことになりかねません。地盤改良工事はかかるものだと考え予算に計上しておくべきだと思います。ネックとしては地盤改良工事の要・不要が着工近くにならないと分からないことにあります。家が建つ予定の４つ角と中心点は間取りと配置計画が決定しないと定まりません。要するに確認申請提出直前にならないと判明しないということです。

地盤改良工事は３種類の方法が多く用いられてます。

①柱状改良工事
②表層改良工事
③鋼管杭工事

①柱状改良工事
一番多く採用されている改良工事になります。コンクリートで直径500～1000ミリの柱をつくります。軟弱地盤が地表から２ｍ～８ｍの間では有効です。
②表層改良工事
軟弱地盤が地表から2ｍ以内である場合に有効です。土と固化材を混ぜて地盤を強化にする方法です。軟弱度合いが比較的弱い場合でしか使えず、あまりポピュラーではありません。
③鋼管杭工事
軟弱な地盤が地表か5ｍ～30ｍ程度の場合に有効です。上記２つの工法より強度を高めることができ、家の重量が重い場合に採用されることが多いです。柱状改良工事より使用する重機が小さくて済むため、高低差がある場合の土地では鋼管杭工事でないと不可のことがあります。

家の大きさにもよりますので一概には言えませんが予算感として見ておくべき金額を記します。ここでは３５坪総２階の住宅を想定します。

①柱状改良工事
80万円の予算は見ておいてください。100万円でも良いです。
②表層改良工事
50万円の予算は見ておいてください。
③鋼管杭工事
150万円の予算は見ておいてください。

あくまで予想なので、多少の大小は考えおいてください。

この予算をみておくことが非常に大事です。営業マンの多分大丈夫はあまりあてになりません。私の体感では地盤改良工事が発生する住宅は１割～２割くらいでした。ただし、住宅会社による可能性もあるので建てる予定の住宅会社にご確認ください。

地盤調査、地盤改良工事の種類、地盤改良工事の費用について解説いたしました。地盤改良工事が発生するかどうかは調査してみないと誰にも分かりませんので、地盤改良工事は必要だろうと考え予算組みしておくことが何より大事です。契約前の営業マンは金額を少しでも安く見せがちなので、そこは鵜呑みにしないように
してください。